推しコープ人気投票

【投票期間】2025年3月1日(土)~2025年3月24日(月)応募してプレゼントを当てよう!

投票はこちら

2025年はCO・OP商品65周年!65周年を記念して、人気投票を開催します!投票してね!

抽選で6,500名様に素敵なプレゼントが当たる!

【A賞】CO・OP商品詰め合わせ(8点)3,000名様【B賞】全国生協キャラクターお楽しみセット(キャラクターグッズ各種)3,500名様
  • ※掲載の商品はパッケージ・規格が異なる場合があります。
  • ※掲載の商品はご利用の生協でお取り扱いのない場合があります。

投票のしかた

  • 【STEP1】「推しコープ人気投票」に関する同意確認に回答
  • 【STEP2】お住まいの地域からご利用の生協を選択し、投票ページへ(「投票してプレゼントに応募する」「投票のみ」どちらかを選択してください。)
  • 【STEP3】あなたの推しコープ商品を選ぼう!(商品は3つまで選べます。)商品を3つ選んで3つすべてに推しコメントを入れるとプレゼント当選確率2倍!
  • 【STEP4】プレゼントに応募する場合は、必要事項を入力
  • 【STEP5】入力内容を確認して投票完了!
  • ※期間中、何回でも投票できます。
  • ※短時間にアクセスが集中する場合がございます。
    その際は通信速度が遅くなる可能性がございますので、ご了承ください。
  • ※うまく応募できない場合、キャンペーンサイトのURL
    (https://seikyounohi.coop/)をコピーし、Androidの場合はChrome、iOSの場合はSafariのブラウザを立ちあげ、URLを貼り付けてからご応募ください。

2025年日本生協連「推しコープ人気投票」に関する同意確認

※投票には以下の同意が必要です。

日本生協連「推しコープ人気投票」をご覧いただき、誠にありがとうございます。

今回の調査は、2025年に実施する「推しコープ人気投票」において、皆様から収集した情報を、商品開発に向けた調査の分析・報告、および広報の目的にのみ利用させていただくうえで景品表示法(ステルスマーケティング規制)への対応が必要となり、実施しております。そのため、投票される方全員に同意確認をさせていただきたく、回答のご協力をお願いいたします。

【背景事情】
消費者に特定の商品やサービスについて、宣伝と気づかれないように商品を宣伝したり、商品に関するクチコミを発信する行為のことをステルスマーケティングと呼び、2023年10月1日から景品表示法違反の対象となりました。

日本生協連「推しコープ人気投票」において、皆様ご自身の意思に基づきご回答いただく場合にはステルスマーケティングにはあたりません。

そこで、ステルスマーケティング防止の観点から「推しコープ人気投票」にて回答いただく内容については、日本生協連の意思ではなく、ご自身の意思に基づき回答をお願いします。なお、回答内容が当会にとって有利であるか不利であるかによって、あなたに不利な影響が生じることはありません。

【情報の使用範囲】
対象期間2025年3月1日~2025年3月24日の「推しコープ人気投票」で収集する情報については、商品開発に向けた調査の分析・報告、および広報の目的にのみ利用させていただきます。

日本生活協同組合連合会の「推しコープ人気投票」に回答する内容については、私は自らの意思に基づいて回答することに承諾します。

必須入力

投票所入口

ご利用の生協を選択してください

ご利用の生協が選択肢にない場合は、
「その他」または「加入していない」を選択してください。

  • ※投票画面で表示される商品はパッケージが異なる場合があります。
  • ※投票画面で表示される商品はご利用の生協でお取り扱いのない場合があります。

キャンペーンに関するお問い合わせ先

推しコープ人気投票 事務局

0120-350-405

対応期間:2025年3月1日(土)~2025年3月24日(月)平日10:00~17:00 ※土・日・祝日を除く

「生協の日」とは?

生活の安定は消費者の協同から 職場でも家庭でも 10月1日施行 消費生活協同組合法 厚生省

消費生活協同組合法が公布された1948年7月30日に因み、7月30日を「消費生活協同組合の日(生協の日)」として記念日登録しました。消費生活協同組合(略して「生協」)は、消費者一人ひとりがお金(出資金)を出し合い組合員となり、協同で運営・利用する組織です。消費生活協同組合法は、国民の自発的な生活協同組織の発達を図り、国民生活の安定と生活文化の向上を目的として制定されました。
「消費生活協同組合の日(生協の日)」を記念日としたことをきっかけに、助け合いの組織である「生協」の事業や活動を、これまで以上に広く社会にお知らせしていきます。

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